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プレスリリース

2006年12月13日

ヴィジョネア株式会社、「デロイトアジア太平洋地域テクノロジー Fast500」において492位受賞。

報道関係者各位
プレスリリース

ヴィジョネア株式会社
2006年12月13日

ヴィジョネア株式会社、「デロイトアジア太平洋地域テクノロジー Fast500」において492位受賞。

ヴィジョネア株式会社（以下「ヴィジョネア」）は、デロイトトウシュトーマツ（以下「DTT」）の「デロイトアジア太平洋地域テクノロジー Fast500」で492位を受賞したことを発表致します。

今年5回目となる「2006年アジア太平洋地域テクノロジー Fast500」は、DTTによるアジア太平洋地域で急成長を遂げているテクノロジー企業のランキングであり、過去3年間の収益（売上高）成長率を指標としています。同期間中、ヴィジョネアは98％の成長率を達成致しました。

「アジア太平洋地域において、急成長するテクノロジー企業の500社の1社になることに、大変敬服致します。ヴィジョネアは、3年間で98%というすばらしい成長を遂げられ、デロイトアジア太平洋地域テクノロジーFast500を受賞されました。」とDTTのアジア太平洋地域テクノロジーFast500の代表であるTMTリードパートナーのイアン・サッチャーは述べています。

以上

【このリリースに関するお問い合わせ先】

ヴィジョネア株式会社
広報担当：大山知美（おおやまともみ）
TEL:03-6415-3088
ヴィジョネアホームページURL: http://www.visionare.co.jp/

【ヴィジョネア株式会社会社概要】
設　立	2000年4月7日
社　長	内古閑宏（うちこがひろし）
資本金	289,739,900円（資本準備金含む）
本社所在地	東京都港区南青山
事業内容	インタラクティブな媒体としてのDVDの可能性に着目、VHSの代替品としてではなく、DVD=Digital Versatile Disc（デジタル多用途ディスク）という概念を実現させるべく、DVDメディアとインターネットを融合させる技術『DVDMAGIC』_を開発。映像データのデジタル化により、DVDメディアの新たな用途が出てきている中、デジタルメディア同士の連動・融合、特にインターネットとの融合に可能性を見出し、今話題の無料配布DVDや大手出版社の雑誌付録特典DVD、企業向けトレーニングDVD、社内報DVDなど既に4000万枚以上のDVDを企画・制作。次世代DVDに関する技術開発にも積極的に取り組む。 DVDフォーラム・プリンシパルメンバー。Blu-ray Disc Association コントリビューションメンバー。日本映像ソフト協会会員。

Deloitte（デロイト）とは：

Deloitte（デロイト）とは、スイスの法令に基づく連合組織体であるデロイトトウシュトーマツ、そのメンバーファームおよびその関係会社を指します。デロイトトウシュトーマツは、卓越したプロフェッショナルサービスとアドバイスを提供する世界各国のメンバーファームおよびその関係会社による組織体で、150カ国で遂行されているグローバルな戦略を通じ、クライアントサービスに注力しています。世界中で約13万5千人の優れた「知的資本」といえる人材により、Deloitteは四つの専門分野（監査・税務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーサービス）で、世界の大企業の半数以上、全国規模の大企業、公的機関、地域顧客及びグローバルな成長企業にサービスを提供しています。サービスは連合組織体としてのデロイトトウシュトーマツそのものによって提供されるものではなく、また、規制上あるいはその他の理由によって、一部のメンバーファームおよびその関係会社は、上記の四つの分野のサービスを全て提供していない場合があります。
デロイトトウシュトーマツ（スイスの法令に基づく連合組織体）と、そのメンバーファームおよび関係会社はお互いの作為または不作為について責任を問いません。このように、連合組織体であるデロイトトウシュトーマツは、「デロイト」「デロイト＆トウシュ」「デロイトトウシュトーマツ」あるいはその他の関連名称のもとで業務を行う相互に独立した別々の法的存在である各メンバーファームおよびその関連会社によって構成されています。

「2006年アジア太平洋地域テクノロジー Fast500」応募資格：

テクノロジー Fast500ランキングは、アジア太平洋地域の各国のテクノロジー Fast50プログラムへ応募された企業、アジア太平洋地域テクノロジー Fast500プログラムへ直接応募フォームにてお申し込みされた企業、また上場企業データベース調査から抽出された企業から構成されています。対象期間の1年目の売上高がUS$50,000以上である（$1＝120円の場合は、約600万円以上）ことが必須となります。

以下の必要事項を満たす、上場・未上場企業。